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太陽光発電装置付き住宅のメリットデメリットと売却するときのポイント

不動産のこと

福田 善行

筆者 福田 善行

不動産キャリア17年

【不動産】家を売るとき買うときはFReeYへ!

太陽光発電装置付き住宅のメリットデメリットと売却するときのポイント

太陽光発電装置が付いた住宅の売却を検討しているものの、そのままにしておいていいのか、取り外したほうがいいのかわからず困っていませんか。
取り外すのにも費用がかかるのでできればそのまま売りたいけれども、取り外したほうが売却しやすいかも、と迷ってしまうところです。
そこで今回は、太陽光発電装置付き住宅のメリットデメリットを紹介するとともに、そのまま売ったほうがいいケース、取り外したほうがいいケースはどんなときかを解説します。

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太陽光発電装置付き住宅のメリットデメリットとは

太陽光発電装置付き住宅のメリットデメリットとは

太陽光発電装置付き住宅を売却するなら、買主に説明できるようにまずはメリットデメリットを理解しておきましょう。

太陽光発電装置とは

太陽光発電装置とは、屋根の上に設置したソーラーパネルに太陽エネルギーを集め、電気に変える装置のことです。
ソーラーパネルで集めた光を交流電流に変換するパワーコンディショナー、電気機器に振り分ける分電盤、電気の量を測定する電力メーターとセットになっているのが一般的です。
太陽光発電装置には電気をためるシステムは備わっていないため、必要に応じて蓄電池を設置します。

太陽光発電装置付き住宅の4つのメリット

太陽光発電装置付き住宅のメリットを、4つ紹介します。

売電すると副収入を得られる
住宅に太陽光発電装置が備わっているもっとも大きなメリットは、売電することで副収入を得られることです。
太陽光発電装置を導入するには100万円以上の初期費用が発生するため、回収するまで数年かかりますが、そのあとは継続した収入が期待できます。
太陽光発電装置で発電された電気は、「FIT制度」と呼ばれる買い取り制度によって、導入から10年間は固定価格で買い取ってもらえることもポイントです。

光熱費を節減できる
昼間太陽が出ている時間帯は太陽光発電装置で発電した電気を使用することで、電気代を節約できることもメリットです。
エコキュートを導入してオール電化にしてしまえば、お湯を沸かすためのガスが不要になります。
コロナ禍の影響でリモートワークをしているなど、昼間の在宅時間が長い家では光熱費を大きくカットできるでしょう。

停電しても電気を使える
太陽光発電装置に加えて蓄電池も導入しているケースでは、停電したときでも電気を使えることもポイントです。
停電してしまうと冷蔵庫や洗濯機をはじめすべての家電が使えなくなり、夏場でもエアコンも使えません。
そんなときでも蓄電池に電池をためられると、電気のある生活を送れます。
近年大型台風や震災が相次いでおり、いつ大規模停電が発生するかわかりません。
災害が起こったときでも、太陽光発電装置があれば安心です。

断熱効果がある
屋根の上に太陽光発電装置があると、断熱効果が得られるメリットもあります。
夏に直射日光が降り注ぐと、屋根の温度が上がって室内温度も上昇しますが、太陽光発電装置があると光と熱をそこで吸収してくれます。
冬も部屋の中で暖かくなった空気が屋根から出ていくのをソーラーパネルが防ぐため、暖房効率が上がるのです。

太陽光発電装置付き住宅の3つのデメリット

ここからは、太陽光発電装置付き住宅のデメリットを3つ紹介します。

発電量は天候に左右される
太陽光発電は太陽の光を受けることで発電するため、天気が悪ければ電力が得られません。
地域によっては導入したものの、1年の3分の1は天気が悪くて十分な電力を発電しない、といったことも考えられます。
発電量が少なければ、電力会社に売電できず、反対に電気を買う必要があるのです。

定期的なメンテナンスが必要
太陽光発電装置は、屋根の上に設置されているので天候の影響を強く受けます。
災害が発生すれば破損することも考えられ、経年劣化も進むため、購入したら終わりではなく継続的にメンテナンスコストがかかることがデメリットです。

売電期間が終わったら売電が難しくなる
太陽光発電は、国のFIT制度によって導入から10年間は固定価格で電力を買い取りしてもらえます。
しかし10年を過ぎると売れなくなってしまう、もしくは売れたとしても今の価格よりも安くなる可能性があります。
新たな売電先を探す必要が出る可能性もあり、10年後どうなるか予想がつかないことがデメリットです。

太陽光発電付き住宅が高く売却できるケースとは

太陽光発電付き住宅が高く売却できるケースとは

メリットデメリットがわかったところで、太陽光発電装置付き住宅を高く売却できるのはどんな場合かを解説します。

売電期間が長く残っている
太陽光発電装置付き住宅を高く売却できるのは、売電期間が長く残っているときです。
前述したとおり、太陽光発電装置で発電された電力は、設置から10年間は国の制度に守られて固定価格で買い取ってもらえます。
しかし10年を過ぎてしまうと売電できなくなる、売電できたとしても買い取り価格が安くなる可能性はぬぐえません。
そのため10年の売電期間が長く残っていればいるほど、高く売却できるのです。

蓄電池が導入されている
蓄電池が導入されている場合には、高く売却できる可能性があります。
蓄電池があれば、天候がいいときに発電した電気をためておき、曇りや雨で発電量が少ないときに使えることがメリットです。
また10年の売電期間が過ぎてしまったケースでも、たとえ売電できなくなったとしても自宅の電気はまかなえます。
震災や台風に備え、蓄電池のついた太陽光発電装置付き住宅を探している人もいるので、そういった人には高く購入してもらえるでしょう。

太陽光発電装置を処分してから売却したほうがいいケースとは

太陽光発電装置を処分してから売却したほうがいいケースとは

それでは太陽光発電装置を処分してから売却したほうがいいケースとはどのようなときか、3つ紹介します。

売電期間が短い

FIT制度で電力を固定価格で買い取ってもらえる10年がほとんど残っていないようなケースでは、太陽光発電装置の劣化具合によっては処分したほうがいいかもしれません。
売電できないのであれば、買主にとってのメリットは小さくなり、価値を感じてもらえないためです。

蓄電池が導入されていない

蓄電池が導入されていないケースも、売却価格は低くなりがちです。
蓄電池があれば、売電期間が終わってしまっても、電気代の節約が可能です。
しかし蓄電池がなければ、電気を使えるシチュエーションが限られ、副収入も期待できない太陽光発電装置に価値を感じる人はいないでしょう。
ただし自分で蓄電池を購入しようと考える人もいる可能性はあるので、まずは不動産会社に相談してみることをおすすめします。

設備が劣化している

太陽光発電の設備が劣化している場合も、処分したほうが売却しやすくなるかもしれません。
設備が古くなると、メンテナンス費用が高くなりがちです。
ランニングコストが高くつくなら、買主にとってはデメリットにしかなりません。
設備の処分にも費用が発生することを考えると、劣化した太陽光発電装置が付いた住宅に魅力を感じる人はほとんどいないと言っていいでしょう。

まとめ

太陽光発電装置付き住宅は、装置を取り付けてから10年間は電力を固定価格で購入してもらえるため副収入が期待できます。
そのため買い取り期間が長く残っているなら、買主にメリットとしてアピールが可能です。
しかし、買い取り期間が過ぎたもしくはほとんど残っていない、あるいは設備がひどく劣化しているケースでは、処分したほうが売却しやすくなるかもしれません。
蓄電池の有無によっても売却価格は異なるので、自己判断で処分する前に、まずは不動産会社に相談するのがおすすめです。

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